破滅の果てに

日本に押し寄せて来る南朝鮮人難民を､阻止する必要があります｡

「反日勢力を斬る」さんから引用です｡

「『韓国大破滅』入門」のお勧め
2019/09/26 22:21 |おすすめの本|

嫌韓のレベルを超えて､オサラバしよう

著者の渡邉哲也氏は分かりやすく韓国問題を解説することでネットでも広く知られている｡
「教えて ワタナベさん!」や「チャネルAJER」その他の動画をYouTubeで見ることができる｡

その渡辺氏が書下ろした本書はその集大成とも言える｡
アメリカは日本と一緒になって中国寄りになった韓国潰しをしていると断じていることも頷ける｡

「米中貿易戦争の真っただ中にあるアメリカにとって､信用できない味方ほど邪魔な存在はない」

日本には日韓関係を修復しようというリベラル派の動きがあるが､もはやアメリカが見放した韓国と関係を修復する必要が無い事を痛感する｡

韓国がこれからも自滅の道を進むことは間違いない｡
もはや好き嫌いを云々する関係国ではなく日本が滅びゆく国を静かに見送るという段階なのである｡

日本政府が打ち出した対韓輸出管理の強化は著者が兼ねてから主張していたものだ｡
杜撰な韓国に輸出入管理の基本を教えてあげたのも日本である｡
(日本の100人規模の輸出管理体制なのに対し､韓国の係員は10人程度)

「韓国がホワイト国に指定されたのは2004年だが､ちょうどその頃､日本は韓国に技術指導を行い､輸出規制の仕組みまでつくってあげていた｡逆に言えば､だからこそ韓国はホワイト国になりえたのである」

それなのに3年間も日本の疑義に回答しようとしなかった｡
これはもう確信犯である｡

この話は百田尚樹氏の「今こそ韓国に謝ろう｡そしてサラバと言おう」もあるように､恩を仇で返す韓国のいつもの所業である｡

GSOMIAの破棄も日本製品の不買運動も天に唾するようなものだ｡
その結果はおのれの身に降りかかって来る｡

「日韓GSOMIA破棄により､日本からの情報をアメリカが韓国に流すのも難しくなった｡これは韓国の自殺行為といっていいだろう」

「日本が次のカードをきれば韓国は終わる」の項では著者の従来の持論が展開される｡

●日本から韓国への送金停止
●日本のメガバンクによる信用状保証の停止
●日本の大物政治家による「韓国向けの債権には注視が必要」の口先介入
●ノービザ渡航の廃止
●外国人労働者受け入れ国からの排除
●留学生や就労ビザの不許可運用

などなど日本はまだ多くのカードを持っているという｡

「韓国が提訴するというWTOはアメリカが2016年から委員の任命を拒んでいるため､現在は3人しか委員がいない上に今年12月に任期が終了して残る委員は一人だけになり休眠状態になる可能性が高い」

これもどこかで聞いた話｡

しかし朝日新聞は安倍首相が韓国をホワイト国からの除外すると宣言した時､「米政府関係者」という漠然たる主語で日本政府を牽制した｡
輸出三品目の管理強化を社説で「即座に止めろ」と言い放ったことは当ブログでも何度も書いた｡

共同通信も中国の胡首相が危機感を示したとフェイクニュースを流し､世耕経産相(当時)が訂正を求めたが､共同通信は応じなかった｡

日経新聞もサムスンの元幹部(現大学教授)が「輸出規制の影響は限定的」と述べたとフェイクニュースを流し､訂正を求められている｡

慰安婦問題もそうだが､敵は国内にありということだ｡

日韓基本条約､漢江の奇跡､通貨危機に陥った韓国の最大の支援国は日本､などなどの「おさらい」もできる｡

「文在寅政権および文在寅を擁立する『共に民主党』の方向性もよくわかる｡
北朝鮮こそが同胞であり､韓国を救ったアメリカ軍や国連軍は敵だというとだ」

著者は指摘していないが､朝鮮戦争の時､米軍のロジスティック(兵站)を担ったのは日本の米軍基地だ｡
だから韓国を救った日本も敵ということだ｡

「米中対立の本質は貿易や経済の問題ではなく､人権､自由､民主主義などをめぐる文明の衝突である」

そして韓国はみずから向こう側に行ってしまったのだ｡

「アメリカとしては､中国側についた国の末路がどうなるかということを､世界中に見せつける必要があるのだ｡言い換えれば､今後は日米が連動して "韓国潰し" に動くということになるだろう」

もはや嫌韓とかいう単純なレベルのものではなく､世界の動向のなかで日本がどう立ち向かうのかということが問われているのである｡

<以上引用>