日本最大の広告代理店の実体･3

-記事引用-

韓流ブームの仕掛人は電通
『WILL 2005年12月号』 水島総

お隣の韓国は､北朝鮮より経済力では十倍の経済力を有しているが､近年北の情報工作によってすっかり親北朝鮮の国となり､日米韓同盟を離れて､中国と北朝鮮に接近しようとしている｡
これと同様な情報工作活動が､マスメディアを通して､我が国でも行われているのではないかと､私は心配している｡

はっきり言っておきたい｡
あの韓流ブームとやらは､明らかに､意図的に計画され､実行されたものである｡
多分､電通が仕掛けたものだと思われるが､その背後に何が存在するのか､何が目的なのか､私には断定する材料がない｡
しかし､テレビに長年関わってきた経験から分かっていることがある｡
テレビ番組は､ドラマを含め､ほぼ一年前には番組編成が企画され決定される｡
昨年韓流ドラマ番組が､ＮＨＫから民放キー局全てにわたって一斉に横並びで放送され始めた｡
この状況は明らかに､一昨年以上前から計画され､昨年の秋にピークを迎えるように､仕組まれ､実行されたものと断言してよいと思う｡

また､普通､各テレビ局は番組の視聴率を争うわけであるから､全く同種類の韓国のテレビ番組を一斉に横並び放映するなど､考えられない｡
この｢異常事態｣は､直接的には､テレビ局全てに影響力を持つ大手広告代理店｢電通｣によって仕掛けられたものだろうが､誰かが､または何らかの集団が､意図的､計画的に､電通にこのプランを依頼したはずなのである｡

特定は出来ないが､韓流ブーム最盛期の頃､つまり昨年秋から年末頃だろうが､国会に提出されようとした法案が｢在日外国人地方参政権｣法案と､｢人権擁護法案｣であった｡

無論､私の立場はこれらの法案に反対である｡
だからこそ､この法案を成立させるため､日本国民の間に､法案を受け入れる環境作りを狙った計画が､極めて戦略的に､巧妙な計画性をもって実行されているという事実､これを見逃してはならないと思う｡

-引用ここまで-