日本最大の広告代理店の実体･2

-記事から引用-

韓流ブームの仕掛人は電通
『WILL 2005年12月号』水島総


マスメディアが外部や内部の様々な思惑と目的を持った様々な勢力に利用されて来たのは､紛れもない事実である｡
また､社会に常に関わるマスメディアとしては､実際には当然のことである｡
メディアというものは､むしろそういうものだということを､私たちの認識の出発点にしなければならない｡

しかし､近年のメディアにおける大衆意識操作の動きは､目に余るものがある｡
戦後六十年､これまでも､国内の｢古典的な｣反日サヨクが､メディアに入り込み､様々反日的な工作や番組制作を行ってきた｡
朝日新聞の反日的報道やＴＢＳのニュース２３､テレビ朝日の報道ステーション､田原総一郎のサンデープロジェクトなどは､その典型である｡

特に近年は､団塊の世代以下の年齢層が､テレビ映像メディアの政策現場の中心的存在となり始めている｡
この世代は､当然､まっさらな形で日教組全盛のころの戦後教育を全身に浴び､｢洗脳｣されて育ってきている世代である｡
｢みんな仲良く､喧嘩をせずに､話し合いで解決しましょう､話し合えばきっと理解し合えます｣と骨の髄まで､能天気で危険な左翼教育を受けてきたのである｡

従って､我が日本国が北朝鮮による拉致など､易々と行われる恐るべきスパイ天国であり､各国の諜報員が跋扈する激しい情報戦争の戦場あることなど､彼らには全く意識も理解もされていないのだ｡
その無警戒､無抵抗状態のマスメディアにとって､最近､危険な兆候として感じられるのが､外国勢力によるマスメディアへの浸透と工作活動の活発化である｡

-引用ここまで-

日本最大の広告代理店の実体･3へ続く｡